イベントに参加しよう！

高教組が主催・共催するイベント、および高教組と共闘関係にある団体のイベントを掲載しています。

その他、弁護士会が主催する一般向けのイベントや、震災・原発関係のイベントも掲載する場合があります。

詳細は、高教組書記局までお問い合わせください。

>>書記局ブログに各イベントの報告を掲載している場合があります。あわせてご覧ください。

高教組主催・共催の行事

●大震災から１４年集会

２月８日（土）１０：００～１２：００

フォレスト仙台　２階会議室

●冬の教育講座 in 松島

２月１５日（土）～１６日（日）

アトレ・るホール／パレス松洲／松島センチュリーホテル

関係団体の行事

県内での行事のほか、県外でもオンライン参加／配信があるものを中心に掲載しています。

（オンライン参加／配信がない行事でも、特にお勧めのものは掲載しています）

●パレスチナ問題に関するラジオ番組

ＦＭたいはく（78.9MHｚ）

４月１日（月）から　平日　８：００～８：１５　　再放送　１７：００～１７：１５

番組　パレスチナの真実を語るストップジェノサイド inガザ

講師　石川雅之さん（パレスチナと仙台を結ぶ会）

●宮教組専門部合同教研　記念講演

２月１日（土）１３：１５～１４：４５

松島町文化観光会館

●子どもの権利条約　学習集会

２月２日（日）１３：００～１７：００

都立大学南大沢キャンパス（東京）

オンライン参加可能

●パレスチナ現地報告会

２月２日（日）１３：３０～１６：００

仙台市市民活動サポートセンター

●吉野作造記念館 2024 年度後期基礎講座「吉野作造の文章を読んでみよう」
「吉野作造の東アジアを見る眼」
～吉野作造は中国および朝鮮をどのように語ったか～

政治に関する論文、エッセイや日記等の文章を読み進め、何を現代に向けて伝えようとしたのかを「いま」から見つめたり、普段着の作造の姿を見て見ましょう。前期講座に引き続き中国論として「日支交渉論」(1915 年 6 月)。「支那革命小史」(1917 年 8 月)、朝鮮論として「満韓を視察して」(1916 年 6 月)、「朝鮮統治策」(1918 年 10 月)を読み進めていきます。

会場：吉野作造記念館研修室
講師：氏家仁さん（吉野作造記念館館長）
開催日時：参加したい講座を選択できます。
第 5 回 2 月 4 日（土）13 時～15 時
料金：無料（常設展・企画展は別途有料です）
定員：30 名
入館料：一般 500 円高校生 300 円小・中学生 200 円
主催：吉野作造記念館(大崎市古川福沼Ⅰ-2-3 0229-23-7100、Fax 0229-23-4979)
E-mail yoshino-npo.fg@blue.ocn.ne.jp
申込：事前申込が必要です。以下の項目をご記入の上、吉野作造記念館にお申しこみください。

①名前、②住所、③電話番号、④上記５回の内、希望する講座日程

●「原爆の図」展覧会

２月４日（火）～１５日（土）

永井画廊（東京・銀座）

●戦争を語り継ぐ上映会（２月）
「破綻の航跡“暁の宇品”」～陸軍船舶部隊の戦争～

陸軍の船舶部隊、“暁部隊”。広島の宇品に置かれ、兵士や物資の海上輸送を一手に担った。その悲劇の運命を新史料と証言でたどり、太平洋戦争破綻の構造を明らかにする。世界を驚かせた上陸用舟艇を開発して上陸作戦を成功させたが、軍中枢は輸送船の損失を甘く算定した。その結果、多くの兵士・船員が犠牲となり、輸送が途絶えることで戦争
の継続は不可能となっていった。（2024 年放送）

■同時上映「屍を越えてオスロの灯～被爆者が紡いだ思い広島」(2025 年放送)
「ノー・モア・ヒバクシャ～NEVER AGEIN NAGASAKI」（同上）
BS 朝日のドキュメンタリー番組「テレメンタリー 2025」で 1 月に放送されたもので、「広島被団協」と「長崎被団協」を発足以降支え続けた人々の活動の記録、そして被爆と反核を語り継ぐ若い人たちの活動を描いています。

日時：①2 月 5 日（水）13：00～15：00
　　　②2 月 19 日（水）10：00～12：00
会場：①国民救援会宮城県本部事務所（県労連会館３階）
　　　②泉区加茂市民センター・別棟会議室
主催：戦争を語り継ぐ会（連絡先：野原 022-378-0872）
◆「出前上映会」のご案内
5 人以上の集まりであれば、どこにでも機材（大型テレビ・プレイヤー）を持って伺います。ご希望のテーマ・番組をご相談ください。

●2025 年度第 1 回憲法講座
「これでいいのか？日本の財政～2025 年度予算案に見る日本経済の行く末」

防衛省は 2025 年度予算にて、過去最大 8 兆円を超える膨大な額の概算要求を行っています。このような膨大な防衛予算は、社会保障など日本の財政に深刻な影響を及ぼすものと思われます。今般は財政学の視点から日本経済の学習をし、経済の観点から憲法を照らすという試みとなります。

日時：2025 年 2 月 6 日（木）18:15 開会(18：00 開場)
会場：仙台弁護士会館 4 階大会議室
講師：谷達彦さん(東北学院大学経済学部経済学科准教授)
資料代：300 円
申込：事前申し込み不要
お問い合わせ先：一番町法律事務所(小田) 022-262-1901